「SUPER SAPIENSS NFT」の特設サイトがリリース
エンタメDAO(自律分散型組織)プロジェクト「SUPER SAPIENSS(スーパーサピエンス)」の「SUPER SAPIENSS NFT」の特設サイトが9月29日発表された。なお同サイトはグローバル展開するために日本語および英語にて公開されている。
「SUPER SAPIENSS」は次世代クラウドファンディングサービス「FiNANCiE(フィナンシェ)」で活動中のプロジェクト。日本のエンタメ・映画界を牽引してきた堤幸彦・本広克行・佐藤祐市といった3人の監督陣や森谷雄プロデューサーらがボードメンバーとして集まり、原作づくりから映像化までに関する全プロセスを一気通貫するエンタメプロジェクトだ。
同プロジェクトは今年7月、映像作品第一弾となる堤幸彦監督『SUPER SAPIENSS THE BIGINNING』が完成している。現在は上映およびトークイベントを日本各地で行うJAPANツアーが計画中で、さらに10月からはクリエイター発掘を目的とした「SUPER SAPIENSSクリエイターズアカデミー」の展開も予定されている。
なお「FiNANCiE」ではこれまで2回のトークン発行型ファンディングを実施し、累計5,000万円超の支援とコミュニティ人数約3,000人を集めている。
SUPER SAPIENSS NFTについて
「SUPER SAPIENSS NFT」は、パーツ分けされた画像データをプログラムを用いてランダムに組み合わせ、多種の異なるアートを生成する形式のジェネレーティブNFTとなっている。
堤監督のオリジナルキャラクター案をもとに、「SUPER SAPIENSS」のWEBTOONを手掛ける漫画家のちょび氏が原画開発しているという。なおクリエイティブは、世界が注目するジャパンカルチャーが詰まった内容になっているとのこと。なおNFTがミント(鋳造/発行)されるのはイーサリアム(Ethereum)ブロックチェーンとなる。
このNFTの購入方法はmintサイトで暗号資産(仮想通貨)で決済する方法と、後日行われる「SUPER SAPIENSS」第3回ファンディングページからクレジットカード等を用いて日本円決済で購入する方法の2通りがあるという。なお販売は先行販売を一般販売に分けて行われるが、日程については今後今回開設された特設サイトで順次案内が行われるとのこと。
また今回のサイト開設にともない、先行販売でNFTを購入できるホワイトリストへの応募申込が開始するという。申し込みした中から抽選で先行販売に案内されるとのことだ。
ホワイトリストへの申し込み受付は既に開始されており、先行販売開始の約1週間前まで受付期間が設けられている。
なお先行販売では一般販売より割引価格でNFTの購入ができるとのこと。 ・特設サイトで公開されている情報によると、mintサイトでの先行販売では、数量3,350個のNFTが用意されており、1個0.05ETHで販売される。なおホワイトリスト当選者のNFT最大ミント数はは1ウォレットアドレスで5個までとなっている。
また「FiNANCiE」ファンディングページからの先行販売参加にはホワイトリストへの申し込み不要。数量600個、1個の価格は15,000円となっており、同価格分のトークンも扶養されるようだ。なおミント数の上限は無いとのこと。クレジットカード・銀行振り込み・コンビニ決済が対応している。
そして一般販売では、mintサイトで2,000個のNFTが0.08ETHで販売される予定。ミント数の上限もない。なお一般販売で全てのNFTがミントされなかった場合は、運営がNFTを回収し、売り圧にならないように注意しながら、今後の展開にそのNFTを活用するとのことだ。
「あたらしい経済」編集部は「SUPER SAPIENSS」のプロデューサーであるアットムービーの森谷雄氏より以下のコメントを得た。
「スパサピが世界へ!1月19日の発足の時に掲げた目標である世界進出の第一弾として、スパサピNFTが遂にスタートします。映像業界のみならず日本のエンタメの新しい仕組みづくりを目指す我々にとって大切な一歩です。これを足掛かりにウェブトゥーン、実写映画、アニメーションとスパサピのIPが世界展開して行きます。是非ご期待下さい!」
関連ニュース
見届ける畜産×食育の「KYUKON WAGYUプロジェクト」、FiNANCiEでトークン発行
フィナンシェ、スポーツ4団体に暗号資産発行やグローバル展開の総合的支援を開始
堤幸彦、本広克行、佐藤祐市の「SUPER SAPIENSS」、「FiNANCiE」で第2回ファンディング
エンタメDAO「SUPER SAPIENSS」の共創コミュニティとは?(月刊フィナンシェ 2022年5月号)
FiNANCiEってどんなサービス?(月刊フィナンシェ 2022年2月号)
Source: https://www.neweconomy.jp/posts/262998