格闘家育成プロジェクト「SAMURAI TOP TEAM」、FiNANCiEでトークン発行 | あたらしい経済

「SAMURAI TOP TEAM」がFiNANCiEでトークン発行

トークン発行型クラウドファンディングサービス「FiNANCiE」運営のフィナンシェが、格闘家育成プロジェクト「SAMURAI TOP TEAM」発足と、同プロジェクトのトークン発行および販売開始を8月19日発表した。

「SAMURAI TOP TEAM」は、日本人初の総合格闘技(MMA)の世界王者を輩出することを目的に、トークンを活用して若手格闘家の練習環境と活動をサポートするプロジェクト。

発表によると日本のMMA市場では、練習に専念できる選手はごく一部のトップ選手のみで、多くの有望な若手選手は金銭的な理由から練習に集中することが難しい現状とのこと。同プロジェクトでは「FiNANCiE」活用により、選手が世界の舞台に挑戦できる環境を整えるとのことだ。

なお同プロジェクトにはスペシャルアドバイザーとして、第11代修斗世界バンタム級王者岡田遼選手が参加するという。また多くの現役選手、レジェンド選手の賛同のもと、プロジェクトの運営やプロモーション等を共に推進していくとのことだ。

今回のトークン発行によるファンディングで集まった支援金は、現フライ級でキング・オブ・パンクラシストの鶴屋怜選手と「ROAD TO UFC 2022」優勝の成績をもつ中村倫也選手の2名の0期生が活動資金として利用するとのこと。なお1期生以降は、オーディションを経て選出予定とのことだ。

トークン購入者(支援者)の特典としては、プロジェクト運営の一部に携われる投票企画への参加や参加型イベントへの招待、特典抽選への応募などの権利が得られる。投票はトークン保有数に応じて投票数が多くなる仕組みや、保有しているトークン数の割合によって抽選特典の当選確率が変動する仕組みとなっている。また一定のトークンを保有しているサポーターには限定の特典も提供される。

「SAMURAI TOP TEAM」のトークン販売は8月19日19:00より開始しており、10月16日21時まで実施される予定だ。

なお「FiNANCiE」で発行されているコミュニティトークンは金融商品取引法上の有価証券ではなく、資金決済法上の暗号資産(仮想通貨)でもないとのこと。

トークン販売メニュー(支援コース)は、個人および法人向けに全24種類が用意されている。10,000ptから購入でき、中には現在完売しているコースもある。

それぞれのメニューによってトークンの獲得数が異なる他、購入者にはコミュニティへの参加と投票企画・抽選応募への参加の権利が付与される。

またその他にもメニューによっては、「HPにお名前掲載」や「プロジェクトロゴ入りTシャツ」、「プロジェクトの動画撮影・制作に同席&インタビュー」、「鶴屋選手 or 中村選手のサイン入り色紙・動画メッセージ・サイン入りTシャツ・サイン入りグローブ・座談会・お礼動画・食事会」などが用意されている。

法人メニューには、「キックオフ・サンクスパーティーへのご招待」や「スポンサー交流イベントへのご招待」、「パートナー向けレポートの送付」、「プロジェクト関連イベントへのご招待」、「プロジェクトパートナー呼称権」、「プロジェクトのロゴ使用権」、「選手が出場する大会のチケット優先手配」なども用意されている。

「あたらしい経済」編集部は今回の取り組みに関して、「SAMURAI TOP TEAM」の代表である佐野拓也氏より以下のコメントを得た。

皆さんより少し早めに格闘家を支援しているイチ格闘技ファンとして実体験をお話したいと思います。0期生の鶴屋選手のタイ遠征や国内のトレーニング費用を支援し、UFC契約をかけたRoad to UFCの1回戦をU-NEXTで先日、ライブ観戦しました。彼を支援する前は「とんでもなく強い若手ファイターだな」ぐらいの気持ちでしたが、自腹で支援した選手が戦うとなると熱量が全く違います。試合が始まる前から、まるで身内が戦うかの如く、心臓がバクバクです。そして見事に一本勝ちを収めた時には「うぉぉぉおおー!!!」と画面の前で叫んでしまいました。普段生きていて、こんなに熱くなれる瞬間はありません。

格闘技ファン全体で有望な格闘家を支援する構造を作り、選手が100%格闘技に集中できる環境を提供する。なおかつ、成功した時には支援者にもメリットがあるトークンを使った設計で、コミュニティやドキュメンタリー番組を通して格闘家の支援をエンタメとして楽しんでもらえる。これを実現できるのが今回のプロジェクトです。日本一格闘技を楽しめるコミュニティにしていきたいと思います。

皆様、ご支援、ご参加の程よろしくお願いいたします。

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Source: https://www.neweconomy.jp/posts/332725