ニア財団、データ可用性ソリューション「NEAR DA」ローンチ

NEAR財団が「NEAR DA」を発表

ニアプロトコル(Near Protocol)のガバナンスと開発を支援する非営利団体ニア財団(NEAR Foundation)が、「データ可用性(DA)」を提供する「ニアDA(NEAR DA)」の立ち上げを11月8日に発表した。

「ニアDA」はイーサリアム(Ethereum)のセキュリティを維持しながらも、コストの削減とロールアップの信頼性を高めるのに役立つデータ可用性を提供するサービス。ロールアップの際にデータをアップロードする費用は、イーサリアムに比べて約8,000倍安くなるとも述べられている。

なお「データ可用性」とは、処理中のブロックに含まれるデータを閲覧可能にする機能のこと。これによりユーザーがコンセンサスに達していない処理を正当であるか検証でき、無効なトランザクションを含んだブロックがファイナリティに達してしまうことを防止できる。

ニア財団によると「ニアDA」のローンチと同時に、スタークネット(StarkNet)・カルデラ(Caldera)・フリューエント(Fluent)・ヴィスタラ(Vistara Labs)・ディメンションロールアップス(Dymension RollApps)・ムーブメント(Movement)などのプロジェクトがファーストユーザーとして同サービスを利用する予定であるという。

また同サービスは、L1ブロックチェーン「ニアプロトコル」を開放しデータを同チェーン上にアップロード可能にすることで実装されるという。これにより同ブロックチェーンが、レイヤー2ネットワークで生成される大規模データを処理する代わりの場の代替を目指している。

共同創設者のイリア・ポロスキン(Illia Polosukhin)氏は「ニアのL1は3年以上100%の稼働率で稼動しているため、安全なDAを探しているプロジェクトに真の信頼性を提供できると同時に、コスト効率にも優れています。それにはイーサリアムのモジュラーブロックチェーンランドスケープも含まれます」とニアのデータ可用性レイヤーとしての強みを述べている。

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参考:ニアブログ
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Source: https://www.neweconomy.jp/posts/351405